賽の河原化するPoCからの脱却

デジタルビジネスの立ち上げ期に実施されることの多いPoC(概念実証)。本来の目的はビジネスアイデアの実現性・実効性を検証することであり、PoCによって有望と判断されたアイデアは具体的なビジネス要件の検討へと進んでゆくべきものだ。

しかしながら、多くのPoCのその後の顛末を聞いてみると「PoCをやってはみたものの、ビジネスの可能性を判断するには至らず、次に繋がらなかった」といった話が多い。PoC後のビジネスの実施要件を明確にしていなかったり、PoCにおいて実現性と実効性を両睨みで検証できていなかったりなど、理由は複数考えられるが、結局のところ多くのPoCで手段が目的化した結果、やりっぱなしになっている。いくら続けても成果の糸口が見つからない、「賽の河原」状態なのだ。

そこで、実際にエネルギー企業A社において、事業会社でのPoCを踏まえてグループ全体への実務適応を実施した事例を取り上げたい。先端テクノロジーを活用したデジタル化において、多くの企業が直面するであろう「産みの苦しみ」と、その対処方法を紐解いてゆく。

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