2020年から放送されている大河ドラマ『麒麟がくる』では、主人公の明智光秀が世間のイメージを一新するかのように、熱く猛々しい一面を見せている。ただ明智光秀といえば、やはり有名なのは、「敵は本能寺にあり！」のセリフでお馴染みの事件だろう。主君である織田信長を急襲し、打ち取ることに成功した一因は、味方から欺く情報力があったと言われている。中国地方へと向かう道中の分岐点で、織田信長のいる本能寺へと行き先を変えたわけだが、従う武士達は到着する直前まで、主君を裏切るとは夢にも思っていなかったようである。

　情報操作が功を奏した本能寺の変だが、これは孫子曰く「彼を知り己を知れば百戦して殆うからず」に通ずるものがある。敵の実情を把握し、味方の実情も把握していれば百戦したとしても危険はないという意味だが、大きな物事を成功させるには情報力が力を発揮するということだ。

　では現代に目を向けると、新たに発足した菅政権において、目玉施策であるデジタル庁が成功するかどうか、これから大きな局面を迎えていくことになる。菅総理は2020年9月16日、総理就任を受けての記者会見で、デジタル庁を新設することを発表した。そして、その基本方針をまとめる役割は、デジタル改革相のポストに就任した平井大臣が務めることになり、現在急ピッチで検討が進められている。2020年中に基本方針を定める方針とのことだから、政府の取り組みとは思えない驚きのスピード感であり、このままいけば世間に幸先の良い情報を伝えられそうだ。

　ただ正直、まだまだ国民の期待値は高くないように思える。平井大臣が会見で”DX”や”CX”といったデジタル用語を使っただけで、「国民が理解できないフレーズを連発している」と否定的な報道をされたこともあった。デジタルに慣れていない国民にとって、デジタルアレルギーは想像以上に大きい。政府としては、よほど戦略を練らないと世論を味方につけるのは難しいだろう。

　また、多くの国民にとって、デジタル庁が具体的に何を実現してくれるのか、想像がつかないことも期待が持てない理由であろう。「我々の生活を便利にしてくれる」というイメージが湧けば、自ずと期待は高まっていくため、情報操作も重要になってくる。

　2000年のe-Japan戦略からIT革命に取り組んできたものの、未だ大きな成果を出せていない政府にとって、今回こそはと意気込むデジタル庁とはいえ、その成功確率は正直高くない。それでも、政府の打ち出す資料や平井大臣の講演を見聞きすると、期待を抱いてしまう条件が揃っている。その主な理由を2点、ご紹介したい。

　COVID-19に対する政府の取り組みについて、平井大臣は講演のなかで「デジタル敗戦」と表現しており、パフォーマンスを発揮することができなかったと断言している。例えば特別定額給付金は顕著な例で、せっかくマイナンバーを作ったにも関わらず、オンラインで申請されたものすらアナログ業務に追われた。結果、国民に配り終わるまでに数か月を要したのは、先進国としては致命的な事態であり、コロナ禍で苦しむ人々にスピーディーな対応を行ったとは言えない。

　マイナンバーは、デジタル時代のパスポートという意味合いをもって作られたものだが、その考えすら国民には理解されていない。法律で用途が決められており、個人情報より管理が厳しいものであるため、上手く活用すれば日本のDX化が大きく前進するにも関わらずだ。

　しかし、奇しくもコロナがもたらした「デジタル敗戦」によって、マイナンバーがいかに世の中に必要なものか理解するきっかけとなった。これを好機と捉え、今まさにアクセルを踏んでいるからこそ、デジタル庁は期待できるのだ。一旦“負け”を認めたということは、次こそ必ず成功させると背水の陣を敷いているに等しいからだ。

　これは、DXを推進できた気になっている日本企業とは、明らかに状況が異なる。コロナ対応でリモートワークが常態化した結果、オンラインミーティングが浸透したのは事実だ。しかし、そこを切り取って「当社のDXは進んでいる」と胸を張る企業は、しばらく“とりあえずデジタル”の領域から抜け出せそうにない。

　背水の陣を敷くデジタル庁だからこそ、前例のない省庁を目指せる。縦割り組織を打破し、アジャイル的に進めなければならない初めての省庁になると宣言している。そのチャレンジ精神こそが重要なのであり、公の場で宣言しているからこそ、思わず期待してしまう。

　他国をよく研究したうえで、単なる真似事ではない日本の独自路線を追求していることもポイントだ。これは、孫子の兵法における「彼を知り」の部分に該当する。

　アメリカのデジタルガバメント、シンガポールのガバテック、エストニアの電子政府など、デジタルで先行する各国の取り組みを大いに参考にしたうえで、日本ならではの人間中心の哲学で作り上げていくとのことだ。

　例えば、日本は高齢者が多いため、デジタルディバイド（情報格差）を作らない進め方が重要となる。誰一人置きざりにしないデジタル改革こそが、日本の進む道ということだ。これは、置き去りにすることも厭わずに猛進する中国のデジタル施策とは、一線を画すものとなるだろう。

　デジタルネイティブが活躍する社会を築きつつ、誰一人取り残さないデジタル化を進めていくというのは、非常に難しい挑戦であるが、だからこそ国民の信頼を得たうえで進めることが必須となる。デジタルアレルギーの強い国民に懇切丁寧な説明をすることは骨が折れるが、そこはやりきらねばならない。

　ただ光明はある。日本の考え方は既に、ヨーロッパを中心とした国から賛同を得ており、一緒に取り組みたいという声も上がり始めているのだ。日本国民に寄り添い、日本流を貫くことで、少しずつビジョンに同調した信頼できる仲間が集ってくる。

　これは、孫子の兵法における「己を知れば」に向き合った結果、実現できることを意味する。情報力を駆使することで、国民の信任も得られれば、デジタル庁の成功確率は上がっていくはずだ。

　日本政府がトップマネジメントで挑むデジタル庁が、国民の生活を変え、社会全体を変革するためには、自治体や日本企業を巻き込んだ官民連携でエコシステムを構築していかねばならない。他国は先を走っており、急ピッチで進めねば日本は「デジタル後進国」に成り下がるであろう。

　デジタルで遅れを取っていると言われ続けた日本だが、今こそ日本ならではの姿を実現し、世界に存在感を発揮する時だ。そのための舞台は整っている。あとは熱く猛々しい役者が揃うのを待つだけだ。

　その筆頭となるデジタル庁長官には民間人が起用されるとのことだが、間違っても好感度の高い著名人で賑やかしを狙うのではなく、実績十分な権威ある方に担っていただきたい。今のデジタル庁に求められるのは、確実に成果を出すことで国民の信任を得て、日本が目指すべき姿を確立することであるからだ。成果を出すために情報力を駆使し、「彼を知り己を知れば百戦して殆うからず」の状況を築き上げてほしい。日本にはもう、失敗している余裕など無いのだから。